あかりコミュニケーションズは、ここへきて首にぶら下げるタイプの新フェイスシールドを新開発した。

カメラアクセサリー専門メーカー「GLIDER SPORTS」と共同開発したもの。カメラアクセサリー同様の快適・耐久・デザイン性を実現した。

同製品の最大の特徴は、首からかけるネックマウント式の技術に加え、装着したまま、シールド部分を前後に約180度回転させることが出来るため、首にぶら下げたまま、ワンタッチ操作で飲食などが可能。また、「プロフェッショナル仕様」として①カメラ用アクセサリーを使用することで、優れた装着感、耐久性、品質を実現にかけるだけなので、業務の邪魔にならず、一日中快適③シールドが可動し、装着したまま飲食や電話対応が可能④シールドが顔全体を覆うことで、目・鼻・口をカバー⑤シールドが取り外し可能で、水洗いでき、いつも清潔など。

２０２１年４月にクラウドファンディングサイトで美容業界・飲食店・医療福祉施設・専門サービス業などをターゲットに先行予約販売したのに続き５月から特設WEBサイトで、一般向け販売を始めている。

同社は、フェイスシールドに加えて健康食品（サプリメント）として牡蠣エキスやお茶・ハーブティを通販で販売するなど新商品の投入を活発化させている。しかし、化粧品の新規開発は見られない。しかも、通販サイト名を前面に押し出す反面、法人企業名の印象が薄い。

当然のことではあるが、通販ビジネスを推進するうえで、通販サイト名を前面に押し出して訴求することで、通販サイトの浸透を図り拡販につなげる意図がみられる。

その反面、通販サイトに隠れるかのように法人企業の存在感が薄い。通販サイト名が法人名と間違える懸念を持つ一方で、法人名が雲散霧氷の状態にある。

通販サイトを運営し、顧客に販売して収益を上げているのは、法人企業である。ビジネスの主体は、通販サイトではなく通販サイトを運営し戦略を練る法人企業である。通販サイトは、ビジネスの一手法に過ぎない。

通販ビジネスを行う事業にとって求められていることは「法人企業が通販サイトを運営し、販売している当事者である」ことをより鮮明に打ち出すことが求められている。

同社を含めて通販ビジネスの「主は誰か」―。消費者の顔が見えない通販ビジネスに再考を促したい。