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アメリカで個人データ共有への信頼度調査でメイシーズ、コールズ、ノードストロームが上位に

アメリカの若い世代で個人データを共有することで最も信頼しているのは大手の小売業者だということが明らかになった。米調査会社Luxury InstituteとData Lucentは、デジタル消費者がデジタルプラットフォームデータ(Google、Facebook、Instagramなど)やその他の個人データを大量にライセンス供与する際の信頼レベルを測定する調査DataTrust Index(DTI)を初めてアメリカで実施した。世帯収入が75,000ドルを超える18〜49歳の1008人の消費者(男性54%、女性48%)を対象に調査した結果、メイシーズ、コールズ、ノードストロームが個人のデータ共有で最も信頼している小売業者に選ばれた。

今回の調査では、YouTube(82%)、Google(79%)、Facebook(78%)、Amazon(76%)、Instagram(75%)が定期的に使用されるデジタルプラットフォームであると回答された。回答者の83%は、自分たちの管理下で、ニーズを満たすために使用すると信頼しているブランドにデジタルプラットフォームの個人データを供与することに肯定的であると報告した。

ベルク、バーグドルフ・グッドマン、ブルーミングデールズ、ディラーズ、コールズ、メイシーズ、ニーマンマーカス、ノードストローム、サックスフィフスアベニュー、セフォラ、TJX社(ホームグッズ、マーシャル、TJマックス)、アルタの12のマルチブランド小売業者との個人データ供与への信頼度を評価してもらった結果、最も信頼する小売業者にメイシーズが選ばれ、小差で2位にコールズ、大差で3位にノードストロームが選ばれた。。マスブランドであるメイシーズとコールズは、年齢や収入に拘らず均等に信頼される結果となり、ノードストロームはより裕福な消費者から信頼されていることが明らかになった。男女別に調査結果を考察すると、男性は女性よりもメイシーズとコールズを信頼している結果となった。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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