株式会社総合企画センター大阪（大阪府大阪市）は24日、化粧品企業のグローバル戦略について調査結果を発表した。

「2015年 化粧品企業のグローバル戦略調査～新興国への展開拡大により加速するグローバル化～」によると、化粧品企業各社は、国内市場の伸び悩みを受け、海外事業を成長戦略と位置づけて、取り組みを強化している。

特に、市場規模の大きい中国や、近年中間層が増加している東南アジアなどを重点地域として注力している企業が多い。また、経済成長が著しい中東やアフリカなど新興国に進出し、事業のグローバル化を進めている企業も多く見受けられる。

このうち中国については、現地ブランドの導入や、インターネット通販やトラベルリテールといった新規チャネルの開拓、第3～5線都市への進出などを通して、事業の深耕を図っている企業が多い。

この他、イスラム圏を中心にハラル認証を取得したものを導入する企業が見受けられる。一例としては、ロート製薬の「カリサ」が挙げられる。さらに、インドではL’Or?alがR&Iセンターを設け、同国のニーズにあった製品の開発に注力しているほか、コーセーはインド専用ブランドの「スパウェイク」を導入するなど、新興国での事業の深耕も活発化している。