肥満の原因としてだけではなく、血糖値上昇の原因としても注目を集めている「糖」。その摂取量を減らす対策に「砂糖税」はどうか？という案に2人の研究者ら意見を述べた。
賛成派はフィンランドの社会福祉省のアドバイザーSirpa Sarlio-Lähteenkorva 教授。反対派は英国メトロポリタン大学栄養政策学部Jack Winkler名誉教授。この論評は7月29日、「BMJ」オンライン版に掲載された。「砂糖税」は英国医学会が発表したもので、加糖飲料に20％の課税で健康維持のために役立てようという案。
Sarlio-Lähteenkorva 教授によれば、アルコールやたばこへの課税のように、砂糖への課税は消費を減らすだろうと述べている。課税による食生活の変化は健康を改善し、特に貧困層に有効と考えられるという。さらには、健康に真剣に取り組んだ財政政策が必要とされており、政府は、糖尿病、冠動脈疾患、高血圧などの健康への悪影響に取り組むべきである。砂糖税は、飽和脂肪税や塩税などと共に、砂糖税は健康的な食生活への動機づけの役に立つと述べている。
Winkler名誉教授は、価格は食品の選択に影響するとしながらも、健康と食事に気を使う人は食品の価格をとやかく言うことは過去何十年にもわたってなかったと述べた。そして、砂糖税よりむしろ、糖分ゼロ飲料に対するマージンカットを推奨している。これは、健康な選択がより安い選択であることを助け、また、食品会社の利益にもなるとしている。
