アメリカで実施された健康アプリ利用状況全国調査の概要が11月3日、ニューヨーク大学付属病院であるNYUランゴーン医療センターのサイトに掲載された。

スマートフォンユーザー1604人を対象にしたこの調査では、58%が1つ以上の健康関連アプリをダウンロードし、このうち42%は5つ以上をダウンロードしていた。ダウンロード可能な健康関連アプリは4万を数えるという。最もダウンロードされた健康アプリは、パーソナルフィットネスと栄養関連のもので、運動記録（53%）、食事内容（48%）、減量（47%）、エクササイズ指導（34%）だった。対象者の平均年齢は40歳で、大部分は年収5万ドル以下だった。

対象者の65%は、アプリが自分の健康を改善したと回答し、大部分が健康アプリの精度と有効性を確信していた。一方で、対象者の46%はダウンロードしたアプリを現在使用していないと回答。コスト、時間が経つにつれて関心が薄らいだこと、プライバシーに関する懸念は、アプリケーションの使用に問題となっていた。

研究者のひとり、疫学研究のDustin Duncan氏は「スマートフォンの健康アプリは、少数民族、低所得者層、健康問題を抱える高齢者などの健康的な生活習慣支援を得ることが難しい人を新たに支援できる大きな可能性を持っている」とし、効率的な利用のためのさらなる研究が必要と述べている。この研究を指揮する臨床心理学者Paul Krebs氏は、アプリの健康への有効性の検証、コストの削減、データ入力の負担低減、利用者のプライバシーに関する懸念などへの対策も考慮する必要があるとしている。