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アメリカでは成人の8割が外観を改善したいと考えている!

アメリカで審美的治療紹介サイトを展開するRealSelf社は、アメリカの成人の82%が個人の健康状態または外観を改善したいと考えているという調査結果をこのほど発表した。2019年の抱負調査(複数回答)では、より多くの運動を目指すと回答した成人は58%で、より健康的な食生活(55%)、精神的健康への投資(33%)、減量への努力(32%)などと続いた。36%は個人の健康状態または外観を改善するために、年内に審美的治療を検討していることも明らかにした。

同社は米世論調査会社ハリスに委託して、2018年12月13〜17日の間、18歳以上の米国成人2021人を対象にオンラインでアンケート調査を実施した。

審美的治療への関心を示したのは2021人中777人で、このうち33%は 非外科的施術、22%は 非外科的施術の受診を2019年内に検討していると回答。同社は2018年7月にも同様な調査を実施しており、以前の調査結果では、3人に1人が審美的治療を希望していた。 非外科的施術の項目で最も関心が高かったのは審美歯科治療(32%)で、前回の調査と同じだった。審美歯科の次には、レーザー脱毛(30%)、フェイシャルスキントリートメント(25%)と続いた。最近の傾向として、18歳から34歳までのミレニアル世代の審美的治療への関心が急増しており、この傾向はより顕著になってきているという。

ヌーヴェル日本版(LNE)公式サイトwith美容経済新聞 2025年6月正式リリース!

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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