第66回日本東洋医学会学術総会（6月12日～14日開催）では、最終日の14日に生薬原料委員会報告会が開催された。国内の医療用生薬販売メーカー4社に対して、煎じ用生薬数量に関する調査を実施したところ、煎じ用生薬の使用量が2年間で15％減少していることがわかった。

同調査では、上位120品目について、平成22年度と同24年度のそれぞれの生薬使用量を調べた。この結果、平成22年度の総量が約448tに対して、同24年度は約383tと、使用量が減っていることがわかった。「煎じ薬の使用規模が縮小しているわけで、大きな課題」（浅間宏志氏）との認識が示された。

また、日漢協がまとめた平成24年度の生薬使用量（漢方製剤など全体）と比べると、日漢協調査では中国産が全体の80％を占めているのに対し、今回の調査では87.5％とより中国産に依存している実態が明らかになった。

一方、日本産については、日漢協の調べで全体の約12％に対して、今回の調査では4～5％を占め、「日本産の煎じ用生薬は数量ベースでは少なくなっている」（浅間氏）。

個別の生薬の状況を見ると、上位10品目については、ブクリョウの使用量が最も多く、シャクヤク、オウギ、ビャクジュツなどと続いている。平成22年度と同24年度では若干の順位の入れ違いはあるものの、中身は同じだった。

日本産だけの使用状況を見てみると、上位120品目のうち33品目は日本産があることがわかった。中でもセンキュウやボレイなどが上位を占めており、「今後も継続していくために様々な施策が必要」（浅間氏）とした。