OTC医薬品などの卸事業を展開する大木ヘルスケアホールディングス株式会社（東京都文京区）は31日、2018年3月期決算説明会を開き、売上高が前期比7.7%増の2395憶3100万円、当期純利益が同204.5%増の23憶1300万円となったと発表した。「ドラッグストアやスーパー、ディスカウント向けなど満遍なくすべてのカテゴリーで伸長した」（代表取締役副社長の松井秀正氏）。

商品別売上高を見ると、全体売上の約11％を占める化粧品については、売上高は前期比4.9%増の280憶9400万円となった。

もともと同社の化粧品の取り扱い規模は小さく、「メディカルスキンケア、基礎化粧品、シャンプー、リンスなどで医療に近いカテゴリー」（松井氏）に注力。事業部別の業績推移を見ると、化粧品を含むコスメ&バラエティ事業部の売上規模は2016年3月期が222憶8300万円、2017年3月期が242憶200万円、2018年3月期が246憶1800万円と右肩上がりの成長を続けている。

また、全体売上の約18％を占める健康食品の売上高は前期比14.8%増の441憶9900万円となった。今後もドラッグストア中心に様々なカテゴリーを市場投入する考え。「現在の健康食品市場は小さすぎる。業界として伸ばしていくために後押ししていきたい」（松井氏）と意欲を見せた。

主力の医薬品の売上高については、前期比7.4%増の1061憶9900万円で、全体売上の約44％を占める。薬粧卸業界においては、同社はOTC市場でシェア約40％とトップに位置しているという。

一方、同社は企画からマーケティング販売までの一連の商品開発（MD）も手掛けており、2018年3月期のMD売上高は前期比26.0%増の424憶8100万円となった。プライベートブランド（PB）の開発では、小売り業とメーカー向けに加え、自社ブランドも手掛ける。今後のMDの売上比率としては、「20～30％を目指している」（松井氏）ものの、30％を超えることは考えておらず、顧客満足度を向上させるべく商品開発の内容を充実させていく考えを示した。

2019年3月期通期の売上高は前期比3.0%増の2467憶1800万円となる見通しだ。