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イギリスで植物ベース食品の売上が2014年から2019年に40%増加

イギリスで肉の代替品で植物ベースの食品の売上が急増しているようだ。 グローバル市場調査会社ミンテルが17日に発表した調査結果によると、イギリスで植物ベース食品の売上が2014年の5億8200万ポンドから2019年には推定8億1600万ポンドと40%増加する見通しだという。2024年には11億ポンドを超えると予測されている。

イギリスで2019年の食品新製品の発売の追跡調査では、新製品の23%がビーガンで植物ベースのダイエットへの関心が高まっていることが示唆された。過去2年間で肉の代替品を食べたことのあるイギリス人の数は、2017年の50%から2019年には65%と増加した。食べる肉の量を削減する人、および制限した肉を食べる人の割合は、2017年の28%から2019年の39%に増加。肉を食べる量を制限するのは男性よりも女性の方が多いという。

同社は、2018年以降ビーガンを主張する消費者の割合が増加しているが、ビーガンダイエットを続けている消費者は、まだ英国人口の約1%にすぎないとしている。 同社のグローバルフード&ドリンクのアナリストのKate Vlietstra氏は、「フレキシタリアンダイエットの人気の高まりは、肉を含まない製品の需要を高めている。多くの消費者は、植物由来の食品がより健康的な選択肢であると認識しており、近年の食肉消費の削減の重要な要因となっている」などと述べている。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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