大気汚染と成人の皮膚炎発生との関連性を評価した論文が2月18日、「Allergy」オンラインに掲載された。
「タスマニア縦断的健康調査」参加者の43歳と53歳時点での居住地住所における周囲の大気汚染曝露（主要道路からの距離、二酸化窒素[NO2]、PM2.5）を評価した。また、43歳以降の皮膚炎発生率、53歳時の有病率、プリックテストを用いたIgE感作を評価した。43歳と53歳の両時点で調査が完了した参加者は3153人だった。皮膚炎および感作の有無を4つのグループ（アトピーおよび湿疹なし、アトピーのみ、非アトピー性湿疹、アトピー性湿疹）に分類。調整したロジスティックおよび多項回帰モデルで、環境大気汚染と湿疹の関連を推定し、性別による交互作用を評価した。
その結果、男性ではNO2曝露2.3ppb増加が、皮膚炎有病率のオッズ、およびアトピー性皮膚炎有病率のオッズ上昇に関連していることがわかった。これらの関連は女性では認められなかった。男女ともに、PM2.5曝露1.6µg/m3増加がアレルゲン感作のオッズ上昇に関連していた。
