米国で2012年から2020年までのオンライン全国法務データベースを検索し、皮膚レーザー手術における傷害と訴訟の原因を調査した結果が1月5日、「Dermatologic Surgery」オンラインに掲載された。
その結果、皮膚レーザー手術による69件の賠償請求が確認された。このうち49件（71％）は非医師によるオペレーションに関連していた。6例（9％）は形成外科医のオペレーションと、2例（3％）は皮膚科医のオペレーションと関連していました。治療種目ではレーザー脱毛関連の訴訟が最も多く（44例、64％）、次に皮膚の若返り（20例、30％）が続いた。 69件中36件で結果が確認でき、原告に有利な判決が出たのは53％、平均補償額は32万975ドルだった。1985年から2012年までデータを基にした同様の調査でも非医師のオペレーションによる傷害発生と訴訟が多いという結果が示されており、全体的な傾向は変わらないことがわかった。
