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風邪や花粉症への市販薬で認知症リスク増加

抗コリン作用を持つ薬の過剰投与により認知症の発症リスクが増加するという研究が1月26日、「JAMA Internal Medicine」オンライン版に掲載された。

抗コリン作用を持つ薬剤には、抗精神病薬、抗うつ薬、総合感冒薬、鼻炎薬、胃腸薬などが含まれる。市販薬では、抗ヒスタミン薬の総合感冒薬、尿漏れの過活動膀胱の薬、肩こりの骨格筋弛緩の薬など、テレビコマーシャルでもよく見かける薬が並ぶ。

今回の研究は、抗コリン作用を持つ薬剤の累積投与量の増加と認知症発症に関連があるかを調査したもの。認知症ではない65歳以上の高齢者3434人を対象に、過去10年間の薬剤処方履歴から累積投与量を算出した。最もよく処方されていた抗コリン薬は、三環系抗うつ薬、第一世代抗ヒスタミン薬、過活動膀胱への薬だった。797人(23.2%)が認知症を発症し、抗コリン薬の投与量がぞうかするほど、認知症発症リスクも増加するという関係が明らかとなった。研究者らは、医師などの医療従事者は、抗コリン薬の持つリスクにもっと注意すべきと結論している。

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橋本奈保子

顧問記者(国際情報、薬事・医療ニュース)

名古屋大学大学院、英国Durham University, Graduate School 卒。編集者、ライターを経てフリージャーナリストとして独立。専門分野は、医学・化学関連。また、同分野を中心に翻訳、ウェブコンテンツ・ディレクターとしても活躍中。 本誌では主に、米国欧州を中心に先端美容医療、化学、米FDAなどの情報を担当。

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