直近14年間の米国人の睡眠時間は改善傾向にあることが1月8日、「SLEEP」オンラインに掲載された。健康および安全リスクのため、国民の睡眠不足が長年懸念されているのは米国も日本も同様だが、日本での国民の睡眠はますます短縮の傾向にある。今回の論文では、米国の睡眠の改善を「睡眠不足に対する戦いの最初の成功の兆候」として歓迎している。
15歳以上の米国在住者を代表する米国時間利用調査（ATUS）を使用して、2003-2016年の自己報告による睡眠期間および覚醒活動の傾向を調査した（N = 181,335人の回答者）。その結果、平日は年に1.40分と週末は0.83分ではあるが調査期間中に睡眠期間は増加していることが分かった。この傾向は学生、雇用者、退職者にみられたが、失業者では見られなかった。短時間睡眠（7時間未満）、平均的睡眠（7～9時間）、長時間睡眠（9時間超）それぞれの変化率は、-0.44％/年、-0.03％/年、+ 0.48％/年だった。寝る前にテレビを見たり本を読んだりする時間の割合が同期間に減少していること、また、仕事、学習、銀行に行ったり、買い物をしたりという行動が自宅からオンラインでできるようになったことなどが睡眠期間の延長に寄与した可能性が高いことが示唆された。
