顔の整形手術と訴訟につながる合併症との関連を調査した結果が、米国の耳鼻咽喉科専門誌 「Laryngoscope」に掲載された。

医療過誤での訴訟は高額となるため、米国ではここ数十年で増加が著しい。その中でも顔の整形手術は、他の医学分野との関連および合併症が多く、訴訟になりやすいと言われている。今回の研究は、世界的な判例データベースの「ウエストロー」を対象に、顔面整形手術で訴訟となったケースを調べ、その法的責任となる要素を検証した。

訴訟88件のうち、62.5％は医師の勝訴、9.1％は和解、28.4％は医療過誤の判決により損害賠償を請求されていた。和解金額は平均577,437ドル、賠償金額は平均352,341ドルだった。訴訟の多い手術は眼瞼形成と鼻形成術で、医療過誤の判決を受けたケースでは、38.6％でインフォームド・コンセントが不十分だった。

日本における美容整形外科手術の過誤では、国民生活センターのサイトで被害者側（患者側）が勝訴した例が掲載されている（東京地方裁判所平成9年11月11日判決）。このケースでは、二重瞼手術後の再手術（修正手術）によって、左眼瞼のまつ毛が外反する結果となり、患者側が総額約650万円の損害賠償請求の訴訟を提訴している。患者側の過失相殺も合わせて考慮した結果、認容額約104万円の判決が確定し、医師の説明義務違反が問題となった医療過誤事件となった。「美容整形手術については、一般の手術などよりもより具体的な分かりやすい説明義務が医師に生じる」と示唆されている。