肥満中高年の性別および社会経済的状態と体重変化の関連を追跡コホート研究で調査した結果が7月30日、「BMJ Open」オンラインに掲載された。

BMI 25以上の3362人（43～64歳、男性38.0％）を対象に、2年間の前向き追跡調査を実施。体重の変化は、初期体重に対するパーセンテージとして推定し、増加（3％以上）、安定（3％未満の増加または3％未満の損失）、減少（3％以上）の3つのカテゴリを定義した。選択された変数（性別、年齢、教育、婚姻状況、職業活動および収入）は、健康状態アンケートに沿って決定した。変数と体重変化との関連は、ロジスティック回帰モデルを使用して分析した。

アンケート回答者の18％だけが減量に関する医学的推奨事項を遵守していた。性別、年齢、職業活動の変数と減量の変数の間で有意差が見られた。多因子モデルでは、中所得の男性は、高収入の男性と比較して、減量のオッズが有意に高かった。また、低所得で定職のない女性は、高収入の女性や有職の女性と比較して、オッズが有意に高かった。低学歴、男性、低所得、高齢、失業状態は、肥満の素因となる確立された要因であることがわかった。肥満予防を目的とした対策の有効性を確保するためには、潜在的な体重増加のリスクが最も高いと思われる集団グループを事前に特定する必要があることが示された。