株式会社美容経済新聞社（東京都港区）は、このほど10店舗以上の直営店を運営する主要エステティックチェーンの経営動向を独自に調査し、1月25日に「主要エステティックチェーン経営動向調査2014年度版」を発刊した。

この報告書は、これまで比較的情報公開が遅れていると言われているエステティックサロン運営母体の会社概況を総まとめしたミクロ調査で、売上高、従業員一人当たりの売上げ、店舗数、従業員数などの基本データをはじめ、海外展開の動向、M&A戦略など5項目のヒアリング事項などをまとめている。

調査結果によると、「脱毛」などに専門特化したエステティックチェーンの躍進が目立ち、「ミュゼプラチナム」（株式会社ジンコーポレーション）が売上高で首位に躍り出た。また、従業員1人あたりの売上高では、「ミスパリ/ダンディハウス」の株式会社シェイプアップハウスがトップに立ち、生産性の高い企業であること等がわかった。

また同時に、これまで正確な情報がつかめないとされていたエステサロン業界の売上高や店舗数ランキングなどの情報が明らかになるという成果を得ている。それは、これまでは”一部企業”のみを対象に実施した調査はあったものの、10店舗以上の全対象企業に行なったのは大よそ初の試みと言え、これによりエステティック市場の実態に一歩踏み込んだ調査になった。

調査は昨年12月に、10店舗以上の直営エステサロンを経営する法人企業64社を対象にアンケートやヒアリングなどを通じて実施した。同社産業調査部調べによると、 1970年以降、トータルエステ（脱毛以外も含む）が主力ではあったが、2000年以降は「痩身」や「脱毛」などの専門分野に特化したチェーンの増加・躍進が目立つ結果となった（グラフ1）。

それを象徴するように、全体売上高では、これまで首位を独占していた「エステティックTBC」（TBCグループ株式会社）に変わって脱毛の「ミュゼプラチナム」（株式会社ジンコーポレーション）が首位に踊り出ている（表）。

また、従業員1人あたりの売上高でみると「ミスパリ/ダンディハウス」を展開している株式会社シェイプアップハウスが2,250万円とダントツのトップ。生産性の高さを優良企業の基準とするならば、同社が日本エステティック業界において実質的なトップ企業であることが判明した（表2）。

そのほかの結果では、脱毛に力を入れているチェーンの海外志向が目立った。

株式会社美容経済新聞社は、エステサロン経営者向けの専門紙「月刊エステティック通信」の発行、ネットニュースサイト「美容経済新聞」のを運営している。今回の調査は、比較的ディスクローズが遅れていると言われているエステティックサロン業界だが、エステティック産業がさらなる発展をとげていくためには、主要な企業が積極的に情報を開示していくことにより業界全体の透明性を高めていくことが必要と考えて実施した。

【報告書】
タイトル：主要エステティックチェーン経営動向調査2014年度版
定　価：50,000円／税別
体　裁：A４判全94ページ（本文90ページ）
発　行：株式会社 美容経済新聞社　産業調査部
発行日：2014年1月25日
購入先：［美容経済新聞 資料センター］http://reports.bhn.jp/