成人うつ病のスクリーニングに対する2009年米国予防医療サービス専門作業部会(U.S. Preventive Services Task Force：USPSTF）勧告声明の最新版が1月26日、「JAMA」オンライン版で公開された。

USPSTFは、高齢者や妊娠中や産後の女性を含む成人集団におけるうつ病のスクリーニングの有害性に関するエビデンス（証拠）について、うつ病のスクリーニング機器の精度やうつ病治療の有益性および有害性についてなどを検討した。

その上での勧告内容は、18歳以上のすべての大人に対して、うつ病スクリーニングの実施を推奨した。スクリーニングには正確な診断、効果的な治療、適切なフォローアップを確実にするために適切なシステムを実装する必要があるとしている。USPSTFは推奨をAからDの５段階に分けており、今回のうつ病スクリーニングの勧告はB推奨で上から２番目。「高い確実性で適度な純利益があるか、適度な確実性で適度または十分な純利益がある」とされた。

日本では2015年12月から、メンタルヘルス対策として労働者の心理的な負担の程度を把握する検査（ストレスチェック）を1年に1回以上行うことが企業に義務づけられたところ。今年もメンタルヘルスをめぐる動きに引き続き注目が集まりそうだ。