米国の消費者はナトリウム摂取量についての関心度がやや低下してきているというレポートをグローバル情報会社NPDグループは7月14日、発表した。
米国政府の食事ガイドラインでは14歳から50歳の人に対しナトリウム摂取量を1日当たり2,300mg（食塩相当量約5.8g）以下としており、51歳以上の成人や高血圧、糖尿病患者には1日当たり1,500mg（食塩相当量約3.8g）以下に制限するよう奨励しているが、現状は奨励値を平均レベルで超えているという。
調査対象者の６割以上のアメリカ人はナトリウムを減らすか、完全に摂取しないようにしているが、実際に取り組んでいる割合は2010年の68％から2013年には64％と減少した。食品に記載されている栄養ラベルへの関心度調査では、ナトリウムの含有量の項目をチェックする割合は2010年には41％だったが、2013年には39％と減少した。ナトリウムに限らず、カロリー量、脂肪、炭水化物、糖、タンパク質の含有量を表した栄養ラベルに基本的にあまり注意を払っていない現状があると NPDグループの食品/飲料業界アナリストのダレン·サイファー氏は指摘する。
FDA(米国食品医薬品局)は、米国消費者の健康を重視して食品メーカー、レストランに自主的なナトリウムのガイドラインを発行する準備をしていると6月末に報道されたばかり。同社の予測によれば、2018年の減塩、無塩の食品の年間の摂取量の割合は2013年と比較してマイナス1％と悲観的な数値が挙げられている。
食生活を変更することは困難であるとサイファー氏は分析しており、「食品メーカーや外食事業者が食品中のナトリウムを減らしても、おいしさを提供できれば、アメリカ人の塩分摂取量を減らすことができるのではないだろうか」と課題を提示している。
