遺伝子（DNA）医療ビジネスの一角を占める一般消費者（個人）向け遺伝子検査キットサービス分野に化粧品会社が新規参入するなど、新手の事業に力を入れて取り組んでいる。

遺伝子検査キットサービスは、消費者（ユーザー）が遺伝子検査用のキットをサービス会社が提供するネット通販で購入し、小型容器に口腔内の粘膜や唾液等を採取してサービス業者に返送する。写真に口腔内の粘膜採取を示す。

サービス事業者は、ユーザーから送られてきた唾液に含まれるDNAを「DNAマイクロアレイ」と呼ばれる専用装置及び専門機関等に委託して分析し、特定の病気や体質に関係すると見られる遺伝子を洗い出す。
これらの分析結果は、ユーザーが自分専用のパスワードを使ってサービス事業者のホームページから見ることができる。

ここへきてがんの原因となる遺伝子を調べ、効果的な薬を選ぶ「がんゲノム医療」の遺伝子検査システムについて厚生労働省が2018年12月末から製造販売承認をスタート。また、ゲノム医療について2018年4月から国立がんセンター中央病院で公的医療保険が適用されるなど、個人にあった薬や治療法を提供するオーダーメード医療が大きく進展することになった。
この遺伝子検査システムの製造・販売の承認制度や公的医療制度を起爆剤にして医薬品、バイオ、ベンチャー、医療機器等のプレイヤーがゲノム医療分野に堰を切ったようになだれ込んでいる。

すでにゲノム検査キットサービスを中心に新規参入が相次ぎ、2008年から2018年12月末までの10年間にゲノム検査キットサービス分野に参入した企業数は、累計で約1000社に上る状況（経済産業省調査）。
この中で、ゲノム検査キットサービスに参入した化粧品会社は、株式会社DHC（東京都港区）、株式会社ファンケル（神奈川県横浜市）、アンファー株式会社（東京都千代田区）、株式会社ドクターシーラボ（東京都渋谷区）の4社。以下、各社別の事業の取り組み実態や収益状況、課題点などに迫った。