資生堂やコーセー化粧品など化粧品メーカー6社で構成する「コスメ物流フォーラム21」（会議体）は、共同配送センターを全国に8ヵ所開設するなど一大物流網を構築した。
共同配送センターの開設は、得意先小売業からの受発注の一元化要請に応えるとともに物流の効率化と二酸化炭素（CO2）を含むト―タル物流コストの削減が狙い。

同フォーラム21は、愛知、三重、岐阜、静岡4 県をエリアとした中部地区,で、今年2月から新たに共同配送事業を始めた。
共同配送事業に参画したのは、6社の中で資生堂、アルビオン、コーセー、P&Gマックスファクターの4社で配送運営会社と業務委託契約を交わして配送を一本化した。

現在、中部地区で化粧品メーカーの商品を2社以上取り扱っている小売店は、店舗数にして3700店にのぼる。この配送業務を配送運営会社に一本化（業務委託）したことで化粧品メーカーは、1割程度のCO2削減を含めて物流総コストの低減が図れる一方、小売店側も荷受業務や棚入れ回数の減少が図れるなどのメリットがある。
新たに中部地区で共同配送センターが開設されたことで、1997 年に会議体を設立して以降、北海道、東北、北陸、中部、中国、四国、九州、沖縄の計8ヵ所に一大物流網が形成された。各地区で業務委託契約を交わしている主な配送運営会社は、札幌通運、西濃運輸、九州産交運輸、カ―トレックなど。現在、同会議体に参画している化粧品メーカーは、資生堂、アルビオン、コーセー、P&Gマックスファクター、花王、カネボウ化粧品の計8社。共同配送の取り組みに当たって共同化に取り組む目的の明確化、参加ルール、会議の内容などを確認書として取り交わしている。共同物流の参加や脱退は、各社の自由裁量に委ねている。

会議は、各社の物流担当部門長を中心に構成され、電子商取引（EDI）の標準化を含む共同受発注、共同配送を討議の中心に据えている。