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㉕ディネット(下)~美容動画メディアとD2Ⅽで成長~

ディネットの事業の特徴として美容動画メディアの中で、国内最大級規模の動画再生数を誇るビューティー特化動画メディア「ディネット」(写真)の運営や自社ブランドコスメ「フィービービュ―ティアップ」を立ち上げ直接、顧客に販売するダイレクト・ツー・コンシューマー「D to Ⅽ」分野に参入し収益を上げている点にある。

ディネットの運用は、2017年4月。iPhoneやAndroidなどのスマートフォンアプリ「SNS」 (Social Network Service=ソーシャルネットワークサービス)のひとつでもある「インスタグラム」を中心に運用を開始した。
ディネットは現在、20万人以上のコスメ好き「フォロワー」を獲得するなど美容動画メディアの中で国内有数の動画再生数を誇るまでになっている。

同社は、インスタグラムを介して視聴者目線を追求し、ユーザーが知りたい最新の新作コスメ情報や化粧についての悩みや美しさへの想いを叶える独自のノウハウとすべてユーザーファーストにこだわった動画コンテンツを提供したことが動画再生数とコスメ好きのフォロワー獲得につながった。

同社は、小売店などを介さずに、消費者に商品を直接、届けるD to C参入の第1弾としてまつげにハリやツヤ、長さを出すために使う自社開発のまつげ美容液を開発し、2019年2月に市場投入した。同商品は、SNSで大きな話題となり初回在庫分が完売するほどの好調ぶり。
今後、調達資金を活用してマーケティングの強化やバラエティショップなどの卸販売、人材の新規採用、新商品の開発、ポップアップストアを活用した店舗販促の展開などに取り組む計画。

生まれたばかりのベンチャーが先駆者の競争相手が市場に参入している中に後塵を拝するように参入しても埋もれてしまうだけ。
同社は、新しいサービスを開発したベンチャーとして先に美容ファンを囲い込んで、そこから売り上げにつなげていったことが収益につながり、投資家からの投資を呼び込む要因となった。
3回にわたる第三者割当増資による資金調達は、同社にとって自社ブランドの開発と立ち上げ及びD to C分野への参入に大きな弾みをつけた。

先行き、マーケティングの強化やバラエティショップなどの卸販売、人材の新規採用、新商品の開発、ポップアップストアを活用した店舗販促の展開などに取り組む計画。ともあれ、同社の収益向上と株式公開の実現などを含めて多くのステークホルダーが期待を寄せる。

ヌーヴェル日本版(LNE)公式サイトwith美容経済新聞 2025年6月正式リリース!

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加藤勇

顧問記者/ジャーナリスト

元日刊工業新聞編集局部長。欧州、米国特派員を含め記者歴通算45年。ベンチャー、中小・金融政策専門経済ジャーナリスト。「レバレッジ金融至上主義の崩壊」など著述多数。本誌では主に、経済部門、企業取材を担当。

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