親の教育年数が子供（乳児、幼児）の死亡リスクの大幅な軽減に関係するという調査結果が、米ワシントン大学医学部の保健指標評価研究所（IHME）と国際保健不平等研究センター（CHAIN）の研究チームより、このほど発表された。

新しい研究によると、教育を12年間受けた母親の子供は、教育を12年間受けていない母親の子供に比べて5歳未満で死亡する可能性が30%以上少ないことが明らかになった。同様の父親の教育受講年数12年間の有無の調査では、5歳未満の子供の死亡率は17%少なかった。

同研究チームは、92カ国の300件を超える研究の300万件以上の子供の出生と生存率などについて分析した。親の学校教育の年数は子供の死亡率の軽減を促すが、特に5歳未満の年齢グループで際立っていることが分かった。

新生児（0-27日）の死亡リスクは母親の教育年数の1年増加ごとに1.5%ずつ縮小した。父親の教育年数増では1年当たり1.1%縮小した。乳児（1-11カ月）の死亡リスクは母親の教育年数増1年ごとに3.7%、父親の教育年数増は各1.8%の縮小だった。小児（1-4歳）の死亡リスクは母親の教育年数増1年ごとに4.4%、父親の教育年数増は各2.2%の縮小だった。この関連は全地域で、財産や収入、配偶者の教育水準、子供の性別の調整後で有効だった。

CHAINの指導者Terje Andreas Eikemo教授は「子供の死亡率をさらに下げる必要があり、教育への投資がこれを達成するカギとなるかもしれない。教育を子供の生存の世界的な決定要素として国際的政策課題にする時だ」などと述べている。