日本東洋医学会（会長 佐藤弘氏）と日本漢方生薬製剤協会（会長 加藤照和氏）が共同で立ち上げた「国民の健康と医療を担う漢方の将来ビジョン研究会」（会長 高久史麿氏）の初会合が3日、都内で開催され、がん領域における提言が発表された。

代表世話人の北島政樹氏によると、初会合では、がんの支持療法においては漢方製剤のエビデンスの構築を加速させるべきであると提言された。また、バイオマーカーの開発を進めることで、個別化医療につながるとの声も上がった。バイオマーカーに関しては、「標準化が難しい“証”を見える化することで、適切な漢方処方ができる」（加藤氏）という狙いがある。

このほか、患者に服用しやすい剤型の開発や、ビッグデータを使った医療経済的エビデンスの構築が必要との意見などがあった。医療経済的エビデンスについては、具体的には五苓散と大建中湯の2剤で、例えば大建中湯については患者の入院期間の短縮を可能にするとともに、医療費の低減につながるという。

提言の2つ目は、がん患者とその家族、国民に対して漢方薬の科学的エビデンスを伝える仕組みを構築すること。3つ目は、漢方薬は他国にない日本オリジナルの薬剤であることから、産官学の漢方薬研究協力体制を構築することで、漢方薬のエビデンスをさらに充実させ、海外展開を視野に入れた活動をすべきとした。そのためには、国の積極的な支援が望まれることも盛り込まれた。

同研究会は、漢方医学の現状認識と漢方医学を取り巻く課題解決に向けた議論を進めていくのが目的。10月には「高齢者医療」、11月には「品質確保と安定供給」をテーマに議論する予定。2017年2月には、各研究会での議論を総括して提言を取りまとめる考えだ。