調査会社のTPCマーケティングリサーチ株式会社（大阪府大阪市）がまとめた「2018年 化粧品素材の市場分析調査」によると、2017年度の化粧品素材市場は、前年度比1.1％増の1711億円となった。「再生可能」をうたった天然由来成分の出荷量増加、エイジングケアや美白ケア向け成分の拡大などが背景にある。

分野別の動向を見ると、スキンケアが構成比46.3％の792億円と最も大きく、次いでヘアケアが同36.1％の617億円、メイクアップが同17.7％の302億円だった。

スキンケアは、前年度比1.4％増と、主要分野の中で最も高い伸長率を記録。植物由来成分や菌類由来成分が人気を集めていることが要因で、具体的には、植物由来成分を中心に展開する日光ケミカルズや日本精化、一丸ファルコスといった企業が、市場の拡大に貢献している。

また近年では、洗顔料やボディーソープなどに配合されているスクラブ剤の代替素材として、生分解性が高い素材に注目する化粧品メーカーが増加傾向にある。これを受けて、一丸ファルコスやエボニックジャパンなど、マイクロビーズ代替素材の開発・提案に注力する企業が対応素材の出荷量を伸ばしたことも同分野拡大の一因として挙げている。

ヘアケアは、前年度比0.5％増となった。シャンプーやリンスなどのトイレタリー系については、スキンケアと同様、植物由来を強みとする企業が好調な推移をみせている。さらに、川研ファインケミカルや高級アルコール工業などの企業において、植物を由来とする油性基剤やアミノ酸系界面活性剤の出荷量が拡大したことも、同分野の成長に貢献。一方で、ストレートパーマやウェーブパーマを行う消費者の減少に伴い、チオグリコール酸やシステインなどの成分の出荷量が減少しており、この影響で全体的には主要3分野の中で最も低い伸長率となった。

メイクアップは前年度比1.3％増。同分野の中枢を担っている色材が、堅調に推移しているほか、顔料分散性の向上をうたった「Plandool」（日本精化）や、耐水性を付与することをうたった「ミリストイル化プルラン」（片倉コープアグリ）など、メイクアップ製品の付加価値を高めることを目的とした素材の出荷量が増加したことも市場拡大の一因となったとしている。

企業別のシェアを見ると、日油が構成比8.7％の148.5億円でトップとなった。次いで、日光ケミカルズが同5.5％の93.5億円、BASFジャパンが同5.0％の85億円、日本精化が同4.4％の76億円、東邦化学工業が同4.0％の68億円、川研ファインケミカルが同3.5％の60.5億円などで続いている。