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東南アジアでの健康志向の高まり

東南アジアで健康志向が高まっているようだ。 グローバルリサーチ会社ミンテルは、このような調査結果を8月24日、明らかにした。インドネシアの都市部に住む消費者の75%、タイの都市部に住む消費者の66%は2017年には「より健康的な食生活を目指している」という調査結果を明らかにした。さらに、都市部に住むインドネシア人の58%、都市部に住むタイ人の62%は2017年には「もっと運動する」と確信しているという。

東南アジアの消費者が健康でバランスのとれた食生活を目指す主要な方法の一つは、高タンパク質の食べ物と飲み物を摂取することで、インドネシアとタイの都市部に住む消費者の6割以上は毎日の食生活で自然にタンパク質が多い食品からタンパク質を摂取することを好むと答えている。インドネシアの消費者の37%は高タンパク質製品は体重管理に役立つと考えており、タイの消費者の47%は高タンパク質製品は筋肉を強化すると考えている。

同社の新製品開発データベース「 Mintel Global New Product Database(GNPD)」によると、世界市場で「高タンパク質」を主張する飲食品の製品開発数が過去2年間で26%増加しているのに対し、東南アジア市場では5%の増加率だった。最近の東南アジアの消費者の意識改革から、高タンパク質の飲食市場の開拓が期待されるという。

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ヴァレリー・康子

顧問記者(国際ビジネス、マーケティング)

Yasuko Valery/早稲田大学大学院卒。英インデペンデント新聞社東京支局オフィスマネージャーを経て、日本経済新聞社ロサンゼルス支局で米国西海岸の流通、産業分野を専門に記者経験を積む。本紙では主に、米国欧州の海外メーカー、ブランドの動向、海外市場の動向、新規ビジネスモデルなどを担当。現在はロンドンに在住

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