株式会社矢野経済研究所（東京都中野区）がこのほどまとめた、国内エステティックサロン市場に関する調査結果によると、2017年度の国内エステティックサロン市場規模（事業者売上高ベース）は前年度比0.2％増の3579億円となる見込みだ。美顔、痩身・ボディの市場において、周辺の美容サービス産業との競合が増加するも、中高年の女性固定客に下支えされ横這い基調と分析している。

脱毛市場については、低価格の脱毛特化型エステティックサロンチェーンを中心に、引き続き規模を拡大している。また、メンズエステ市場は新規開拓の伸び悩み、物販・その他市場も市販化粧品や美容家電との競合により伸び悩んでいる。

現状の国内エステティックサロン市場を俯瞰すると、同業・異業種・周辺の美容サービス産業などとの競合が激化していることや、生産人口や可処分所得の多い年齢層が減少基調にあることなどから、実需を踏まえたサービス業態の集約と融合、グループ間でシナジー効果を高めていく出店戦略が大手のエステティックサロン運営企業では主流になっている。

また、エステティックサロンの現場スタッフの大半は女性であることから、労働環境の改善による離職率の改善、定着率の向上による戦力の維持・確保が各エステティックサロン運営企業で進んでいる。一方、大手エステティックサロン運営企業や宿泊施設、エステティックサロン向けを中心とした化粧品メーカーの中には、オンライン販売によるBtoC事業、小売店向け卸事業などへ販売対象範囲を拡大する動きが進んでいる。

今後については、国内人口の頭打ち、来店客の減少傾向を背景に、エステティックサロン市場は、微増から横這い傾向で推移する見通し。エステティックサロン運営企業においては、エステサロンの価値である「空間」「ホスピタリティ（おもてなし）」「効果・効能」の3要素を備えながら、手技によるハンドトリートメントと機器を駆使した施術と、日常のホームケアの重要性を説き、化粧品のほかに美肌効果が期待できる美容食品や美容機器などの付加商材の顧客提案による物販の売上拡大が重要になると分析している。