マーケティング事業を手がける株式会社オプト（東京都千代田区／代表取締役社長CEO：栗本聖也）は8月24日、美容系商材の事例を通じて、生活者の興味関心が高まる「瞬間（モーメント）」を捉える「コンテクスチュアルターゲティング」における実証結果を公表した。

「コンテクスチュアルターゲティング」とは、コンテンツの「コンテキスト（文脈）」を読み取り、視聴者のモーメントを捉えるというもの。

今回、これまでのターゲティング手法と比較し、コンテクスチュアルターゲティングにどの程度の有用性があるか（事例1）、家族共通アカウントで一緒に視聴されやすいCTV配信や「ながら視聴」を行う非ターゲットへの意図しない広告配信への対策はあるか（事例2）を実証した。

まず、（事例1／美容系商材）でGoogleの既存のアフィニティターゲティング（自社の商品に強い関心を持つ「アフィニティグループ」へのターゲティング）と、「コンテクスチュアルターゲティング」の比較を行った。

その結果、後者ではブランドリフト（広告接触ユーザーのブランド認知や購買意欲向上を測る指標）では約320%超、サーチリフト(広告による商品の対象キーワードにおける自然検索数測定する指標)では約120%超となった。

このことについて同社は「ともにこれまでの行動履歴に基づくセグメントよりも伸長がみられ、モーメントを捉えるコンテクスチュアルターゲティングの効果を証明した」としている。

次に（事例2／美容系商材）において、ZEFR（米Zefr, Inc.の動画広告向けのソリューション）活用での2点のセグメント除外を実施して配信した結果、Cookieを用いた行動履歴に基づくターゲティング配信と比較し、ブランドリフトでは約310%超、サーチリフトでは約120%超という結果で有効性を実証した。

この除外セグメントは次のようなものだ。

① CTVでの視聴の際には家族共同のアカウントで視聴しているユーザーも多いため、ターゲット以外のユーザーに配信される可能性が高い面。

② ①の非ターゲットユーザー視聴面の除外に加えて、YouTubeの配信において課題であるバックグラウンド再生のような「ながら視聴」ユーザーへの配信が多くなる可能性のある面。

同社は今後のユーザーターゲティングについて「Cookieや広告IDの使用に制限がかかり、デジタル広告において個を特定してのターゲティングが難しくなってくることが予想される」とし、「今後ユーザーの興味関心を瞬時に捉えて適切なコミュニケーションを図るユーザーエクスペリエンス（UX）をデザインしたデジタルプロモーションの実現が、ますます重要となってくる」と語っている