水不足は世界の消費者の間で最も急速に関心度が高まっているようだ。グローバル市場調査会社ミンテルは、このような調査結果を5日、リリースした。同社の年次「Global Outlook on Sustainability（持続可能性に関するグローバル・アウトルック）」によると、環境上の懸念事項のトップ 3 に水不足を挙げる世界の消費者の数は、2022 年の31%から2023年には 35% に増加した。これは 13% の増加になり、昨年の他のどの環境問題よりも懸念の急速な高まりを示している。

ミンテルの年次レポートによれば、世界の消費者は、環境問題として次のような５つの事項を懸念している。これらのうちトップ３の懸念に上げる比率は過去3年間で次のように推移している。

世界の消費者が環境問題のトップ３にあげる懸念
（％：2021年、2022年、2023年）

１、気候変動　（39％、46％、47％）
２、空気質 （36％、 36％、 37％）
３、水不足 （27％、 31％、 35％）
４、プラスティック汚染 （36％、 33％、 32％）
５、森林 破壊（27％、 26％、 25％）

水不足の懸念の高まりにより、プラスチック汚染が環境上の懸念のトップ3から外され、プラスチック汚染（海洋プラスチックなど）に関する懸念は2021年の36％から2023年には32％に低下した。実際、水不足は環境上の最大の懸念事項で、メキシコ（26％）、スペイン（25％）、フランス（20％）では気候変動問題に関連しており、ブラジル（16％）とイタリア（20％）では気候変動そのものと同率で1位となった。

一方、気候変動は依然として世界最大の環境問題として捉えられている。気候変動を環境問題のトップ 3 の 1 つとして挙げる世界の消費者の割合は、2021 年の 39% から 2023 年には 47% に上昇した。全体として、自国が気候変動の影響を受けていると考える世界の消費者の割合は、現在では過半数 (51%) となり、2021 年の 44% から増加。ただ、地域によって差異があり、英国 (42%) と米国 (46%) の消費者の半数未満が、自国が気候変動に苦しんでいると考えており、ドイツ人の消費者では 56% にまで増加している。