現在、あらゆる業界において経営者を悩ませている「人材不足」。とりわけ美容業界では人材不足が深刻だと言われている。優秀な人材を確保し、一人前の人材に育てるにはどうすればいいのか。美容経済新聞論説委員 野嶋朗氏に、美容経済新聞編集長 花上哲太郎がインタビューを行った。

18歳人口が減少する「2018年問題」
美容業界への理解促進が急務に

花上：どの業界でも共通でしょうが、人材不足が非常に深刻です。

野嶋：18歳人口が急速に少なくなってきたという現象は、まず抑えておきたい問題です。1992年の18歳人口は205万人でしたが、2014年には118万人と、半減しています。「2018年問題」という言葉はご存知でしょうか。

花上：少子化により、2018年から18歳の人口が一気に減っていく問題ですね。

野嶋：その通り。大学や専門学校ではすでに対策を迫られていますし、若者を対象としたマーケットも危機感を抱えています。18歳の人口が減るということは、労働力も減るということです。

花上：大学進学率が高くなっているそうですね。

野嶋：短大が4年制大学へと変わったり、大学でも学部を新設したり、校舎を新しくしたりと、学校側はさまざまな手を打っています。大学や専門学校の数も、約2倍に増えました。またかつては高校卒業生の3人に1人が大学生だったのですが、現在は2人に1人が大学生と高学歴化しています。学生にとっては、18歳の時点で進路を決めるのは難しいし、さらに今の若者は安定志向です。親としても、できるだけリスクのない道を選んでほしいから、“とりあえず大学に行っておこう”となる。高校側としても、大学進学率は死活問題ですから、大学に行くことを勧める。専門学校への進学を希望する18歳が減っているうえに、美容や調理といった“手に職”系の仕事は、非常に厳しいイメージがある。つまり、美容業界における新規の労働力確保という面では、八方塞がりといえるのです。

花上：美容業界はなぜ若者に人気がないのでしょうか。

野嶋：まず、高校の先生方が、あまり美容業界を理解されていないように思います。また実態として、美容業界はお給料が安かったり、離職率が高かったり、社会保険制度が整っていなかったりと、進路として生徒に推薦しづらい。さらに、「就職したけれどすぐ辞めたんです」という卒業生の声を聞いたり、卒業生の親から「ひどい会社に就職した」とクレームが来たりと、美容業界へのイメージもよくないのです。

花上：先生は生徒にとって社会への唯一の窓口ですから、先生の影響力はとても大きいですね。

手に技術をつけて働く美容業
教育を通して働く喜びを伝えてほしい

花上：採用してもすぐに辞めてしまうという若者への対処は、業界全体の急務です。

野嶋：これは有名な説なのですが、マルコム・グラッドウェルは「プロとアマチュアにある差は1万時間のトレーニングだ」と唱えています。就職して、プロとして一人前になるまでには数年を要するという計算になりますが、一人前になる以前に辞めてしまう人が非常に多いのです。これは採用した企業にとっても、本人にとっても不幸な事態です。

花上：離職率が高くなると、専門性が高い人の人数も下がりますし、サービスの質も下がります。お客さまも離れてしまうでしょう。業界にとって非常に痛手だと感じます。

野嶋：また、人を採用できる会社とそうでない会社に開きが出てきており、二極化の様相を呈しています。

花上：たとえば飲食業界のように、大手は大手として、個人店もある程度競争力を持てる業界にならないのでしょうか。

野嶋：対策はあると思います。しかし、厳しいのが現状だと言わざるを得ません。例えば出店するにあたって、もっとも有力なのはショッピングセンターですが、ある程度資本力がないと出店するのは難しい。すると、売上げ規模を拡大するチャンスを握っているのは大手のみとなってしまうのです。売上げが大きくならないと賃金も増やせず、社会保険など雇用環境を整えるのも難しくなってしまう。大手とその他の会社とでは、採用状況や人材育成環境で開きが出てきてしまうのです。

花上：雇用環境が整った会社に就職するのも大事ですが、「自分の適性を好きな職場で活かす」という職業における重要な側面も忘れないでほしいですね。

野嶋：学校と提携して職業教育を行うというのも策の一つですね。社会科の授業で工場や職場を見学するように、サロンの現場をぜひ生徒に見てほしい。エステティシャンや美容師が、身につけた技術を活かしていきいきと働いている場を見てほしいですね。

花上：専門学校においても、技能的な教育だけでなく、職業そのものへの教育を行ってほしいですね。仕事を通してどういう自信、誇り、楽しみ、喜び、生きがいを得られるのか。そうしたところまで学生に教えていただきたいと切に願っています。

▼この企画について
美容経済新聞では、サロン経営に携わる方に役立つ情報を常にお届けしています。2015年は、論説委員である野嶋朗氏を迎え、今後の市場の変化にいかに対応していくべきか、ヒントを探って参ります。。